復職支援(Return to Work:RTW)サービス

― 医療 × 職場連携 × 人間工学で「早く・安全に・続く復職」を実現 ―

復職支援とは

ケガや腰痛などの筋骨格系障害、体力低下、長期休業後の不安を抱える従業員が、
安全かつ持続的に職場へ復帰するための包括的支援です。

合同会社PROWELLでは、理学療法士の専門性を活かし、

  • 本人へのリハビリ・運動支援
  • 人事・産業医・保健師との連携
  • 人間工学的視点による作業・環境調整の助言

を組み合わせた 実装可能な復職支援を提供します。


なぜ「医療だけ」では復職期間が短縮しにくいのか

復職支援というと、
「治療が終われば自然に職場復帰できる」
と考えられがちですが、研究では否定的な結果が示されています

複数のシステマティックレビューにおいて、

医療的治療やリハビリのみを行っても、
復職までの期間短縮には明確な効果が示されない

一方で、

職場との連携、業務調整、人間工学的介入を含むRTW支援は、
復職までの期間を有意に短縮する

ことが報告されています。

つまり、
「身体を回復させる医学的取組」だけでは不十分で、
「段階的に働ける環境が整っているか」「どのような段階をとるべきか」を多職種のコーディネーターが相談しあうことがよりスムーズな復職成功の鍵
になります。


なぜ「人事・産業医・職場との連携」が重要なのか

まず身体機能の専門家として理学療法士の貢献できる部分が大きいです。復職を阻害する要因は、痛みや筋力低下といった目に見える部分だけではなく、生物心理社会的側面や、運動や睡眠、活動量も含めた行動を含めた3次元的な理解と介入が必要です。

  • 作業姿勢や動作負荷が高い
  • 復職後の業務内容が休職前と同じ
  • 活動し過ぎ「休むと不安」、活動しなさすぎ「運動恐怖」など、さまざまな阻害因子も存在することがあります。
  • 配慮の基準が曖昧
  • 本人が無理をしてしまう環境
  • 高身長や低身長も関連する作業台や作業エリアの環境問題

こうした問題は、医療機関だけでは調整できません

そのため、PROWELLでは
人事・産業医(保健師)と連携し、理学療法士の立場から、復職支援のサポートを提供します。


PROWELLの復職支援の特徴

① 理学療法士による「職務を想定した身体評価」

  • 関節可動域・筋力・バランス評価
  • 動作分析(立位・歩行・持ち上げ・前屈など)
  • 職務に必要な身体負荷を想定した評価
  • 個人にあった身体ストレス低減方法の提案

👉 「治ったか」ではなく「働ける状態か」を評価基準にします


② 人事・産業医と連携した復職プラン設計

以下の点を共有・整理します。

  • 復職可能時期の目安
  • 業務上の注意点(禁止・制限動作)
  • 段階的復職(短時間勤務・業務軽減)の考え方
  • 再発リスクと予防策

👉 復職判断を本人任せにしない仕組みづくりを支援します。


③ 人間工学的視点による助言(作業・環境調整)

PROWELLでは、人間工学(エルゴノミクス)の視点から以下の助言が可能です。

  • 作業姿勢(立位・座位・中腰)の負荷評価
  • 作業高さ・動線・作業方法の見直し
  • 身体への負担が少ない動作の指導
  • 再発を防ぐためのセルフケア・休憩の取り方

👉 「本人を変える」だけでなく「仕事のやり方を整える」支援です。


④ 段階的リハビリ・トレーニング支援

フェーズ内容
休職中身体機能改善・体力改善・不安軽減・活動量の調整の助言や職場環境の調整
復職直前業務動作を想定したトレーニング
復職後段階的復職の支援、再発予防・身体の使い方指導

※ 医療行為ではなく、自費リハビリ・運動指導・産業衛生の立場から実施します。


⑤ 復職後フォロー(再休職予防)

  • 復職後の身体状況再評価
  • 疲労や痛みの早期発見
  • ストレッチ・運動習慣の定着支援

👉 再休職を防ぐことが、企業・本人双方の利益につながります。


エビデンスに基づく復職支援の有効性

研究では、以下が一貫して示されています。

  • 医療単独介入:
    → 復職期間短縮の効果は限定的
  • 職場連携・人間工学的介入を含むRTW支援:
    復職までの期間を短縮
    → 再休職リスクを低減

身体機能 × 業務内容 × 職場環境
この3点を同時に扱うことが、最も効果的です。


こんな企業・従業員におすすめです

  • 腰痛・運動器障害による休職者がいる
  • 復職判断・業務調整に悩んでいる
  • 再休職・労災を防ぎたい
  • 健康経営・安全衛生対策を強化したい

導入の流れ

  1. お問い合わせ・初回相談
  2. 本人評価(身体・動作)
  3. 復職支援プラン作成
  4. 人事・産業医との情報共有(必要に応じて)
  5. 段階的復職支援開始
  6. 復職後フォロー

人事・産業医の皆さまへ

復職支援は、
「治療の延長」ではなく「職場復帰の仕組みづくり」です。

人間工学的視点を取り入れた復職支援は、

  • 休職期間の短縮
  • 再休職・労災リスクの低減
  • 生産性の回復

に寄与します。

※本サービスは、医療行為ではなく、復職期間の短縮と再休職予防を目的とした
企業向け復職支援・人間工学的助言サービスです。

合同会社PROWELLは、
現場で実装できる復職支援を提供します。


出典(エビデンス)

  • Cullen KL et al. Effectiveness of workplace interventions in return-to-work for musculoskeletal conditions.
  • van Vilsteren M et al. Workplace interventions to prevent work disability.
  • OECD. Sickness, Disability and Work: Breaking the Barriers.

料金・価格の考え方について

― 復職期間の短縮と再休職予防への投資 ―

復職支援は、単なるリハビリや運動指導ではありません。
「安全に・早く・継続的に働ける状態をつくる」ための、企業向け専門支援です。


なぜ復職支援は一定の費用がかかるのか

復職が長引く、あるいは再休職が発生すると、企業には次のような見えにくいコストが生じます。

  • 休職中の人件費・社会保険料
  • 代替要員の確保や教育コスト
  • 業務の停滞・生産性低下
  • 管理職・人事部門の対応負担

復職支援は、
これらの損失を抑え、早期かつ安定した職場復帰を実現するための投資です。

医療や治療だけでは対応しきれない
「業務内容」「作業負荷」「職場環境」まで含めて支援する点に価値があります。


料金プランのご案内

① 個別復職支援

ライトプラン|5万円(税別)/回

内容

  • 理学療法士による初期評価(身体・動作評価)
  • 現場での作業環境評価:1回
  • 復職支援用評価シートでの作業適合性評価・助言

こんな企業におすすめ

  • 現状把握・判断材料としての活用
  • 復職支援導入の入り口

スタンダードプラン|10〜15万円(税別)/月【おすすめ】

内容

  • 理学療法士の現場訪問による初期評価(身体・動作評価・作業環境評価)
  • 復職支援用評価シートでの作業適合性評価・助言
  • 復職のための段階的な運動・動作指導とチェック
  • 作業現場への人間工学的評価と助言(作業姿勢・業務負荷)
  • 作業適合性の再評価と助言
  • 人事・産業医との情報共有・連携
  • 作業による身体負荷をリセットする体操の指導
  • 報告書作成
  • 復職後のフォローアップ

特徴

  • 復職支援として最もバランスの取れたプラン
  • 復職期間短縮と再休職予防の両立を目指します

こんなケースに

  • 労災・再休職リスクが高い
  • 業務負荷が大きい職種
  • 復職判断に慎重さが求められる場合


② 企業向け月額契約(1次予防~3次予防の顧問契約)

月額|10〜30万円(税込)

内容

  • 腰痛予防、転倒災害防止の1次予防相談や復職相談(対象人数・回数は契約により設定)
  • 人事・産業医との定期的な連携
  • 作業姿勢・業務負荷に関する助言
  • 再休職予防の相談窓口

特徴

  • 1次予防~3次予防まで理学療法士とともに「個別対応」から「仕組み化」したい企業向け
  • 健康経営・安全衛生対策と非常に相性が良いプランです

「高い」と感じられた場合について

本サービスは、
施術や運動指導の回数を販売するものではありません。

  • 復職判断の整理
  • 業務負荷と身体機能のすり合わせ
  • 人事・産業医・本人の共通認識づくり
  • 再休職を防ぐ仕組みづくり

までを含めた、企業向け復職支援サービスです。

復職が1か月早まる、
あるいは再休職を1回防ぐだけでも、
企業にとっては十分に費用対効果のある取り組みになります。


ご利用にあたっての注意事項

  • 本サービスは医療行為ではありません。理学療法士の専門知識に基づき、
    復職支援・運動指導・人間工学的助言を行う自費サービスです。
  • 就業可否や医学的判断は、主治医・産業医の判断を優先します。

まずはご相談ください

復職支援の内容・料金は、
従業員の状態や職務内容により最適解が異なります。

「どのプランが適切かわからない」場合でも問題ありません。
まずは状況をお聞かせください。