PROWELL
企業と働く人の肩こり腰痛・転倒予防(健康増進)を
理学療法士がサポートします

働く人が、人生100年時代を生き生き働き、アクティブに生きるために

PROWELL
肩こり腰痛・転倒予防は
健康増進・体力向上による
労働生産性の最大化と
働く人の人生の質(幸福度)を高めます

お知らせ:

長浜商工会議所でプレスリリースを実施しました

合同会社 PROWELL

 合同会社PROWELL(プロウェル)は、理学療法士と健康経営エキスパートアドバイザー、腰痛予防労働衛生教育インストラクターなどの資格を活かした、Wellness(健康)のProfession(専門家)企業です。メンタルヘルスのためのEAP(従業員支援プログラム)のような関わりとして、産業保健活動と健康経営の視点を合わせ、働く人の肩こり腰痛予防、転倒予防などに関する相談の委託、企業内セミナー、インボディ測定、フットプリント(足の健康)、AI姿勢評価、産業衛生教育支援など、プロウェルにお任せください。

ライバル企業よりも従業員さんの健康保持増進に力を注ぐ企業は強い

働く社員さんの健康を守ることで、会社の生産性が上がるんです。

休業4日以上の業務上疾病の6割はぎっくり腰(災害性腰痛)です。それ以外のジワジワと痛みが生じてくるような腰痛を非災害性腰痛といいます。そして、労働生産性低下の要因1位は肩こりや腰痛といった不定愁訴です。​肩こり腰痛予防には、業務環境に起因するものや、動かなすぎ・動きすぎ・動きづらさなどの業務内容に起因するものがあり、生活習慣病予防にも共通する部分があります。まったく困っていない状態の生活習慣病予防よりも、症状のある方が多く、労働生産性にも関与の高い肩こり腰痛への対策を強くお勧めしています。​

次世代EAT(従業員支援プログラム)として、肩こり腰痛などの慢性痛対策が求められます

 メンタルヘルスの対策として2000年代から知られるようになったEATですが、プレゼンティーイズムに影響の大きな慢性痛対策としてのEATが望まれます。メンタルヘルス対策推進の4つのケアが以下のようにありますが、慢性痛にも同様のケアが必要です。

  1. セルフケア……個人レベルでの健康保持増進
  2. ラインケア……管理職によるサポート
  3. 事業場内産業保健スタッフによるケア……相談窓口
  4. 事業場外資源によるケア……外部の専門家に直接指導を受ける。

肩こり腰痛予防.転倒予防対策が必要な理由6選

 肩こりや腰痛といった慢性痛による健康課題による経済損失は3.3兆円、消費税10%分に上ります。ジワジワと症状のでる非災害性疼痛は労働災害として認定されづらく、補償の対象にもなりづらい。しかし、経験年数が高まるほどに、そういった症状は慢性化・複雑化していく傾向があります。

 人生100年時代、実は高齢者の幸福度は、健康度に相関するというデータがあります。つまり、健康であることは、幸福の基盤になっているということです。少子高齢化・人材不足が顕著になってくる中で、働く人の健康を守り、健康で生き生きと働き続け、企業の持続的繁栄を支え続ける人財を積極的に守っていく必要があります。

 『そんなことは、従業員が個人的にジムやマッサージに行けばいい。会社にそんな余裕はない。』そのような声も耳にします。
 肩こり腰痛や転倒予防をはじめとした働く人の健康増進や健康経営に対する投資価値は、欧米の研究では【1㌦の投資に対して3㌦のリターンがあった】という報告もり、働く人の健康への投資価値というものは、明確に示されています。

 経営者が重要視する、働く人の幸福、地域への貢献、顧客の幸福のためにも、また雇用リスク低減や持続的発展のためにも、その基盤となる『健康増進や健康経営』について、今こそ舵を取るべき時です。

その1:2045年まで、労働生産人口は1割減少を続ける

内閣府の調査では、2045年まで、労働生産人口は1割減少を続けることがわかります
つまり、若い人材確保は難しくなり、今後10年で従業員の平均年齢は10歳上昇することもあり得る状態です

何も対策を講じなければ従業員の不定愁訴は増加し、健康上の問題による労働生産性の低下や離職率の上昇が予測されます。

その2:40年前と比べて、従業員の死亡率は2倍、平均年齢は7歳上昇

その3:何らかの不調による損失コストは無視できない

その4:企業規模が小さくなるほど、健康が業績に与える影響は大きい

[出典]東京商工会議所「企業における健康づくりに関する実態調査」

人手不足の深刻さなどもあり、従業員が健康を害した際の企業の業績への影響は、事業規模が小さいほど大きく、50名以下の47-71%の企業が業績に大きな影響があると答えています。

その5:健康リスク度が高いほど、労働損失額は大きくなる

その6:慢性的な痛みで職場で全力を出せない人は25%も存在

実際:デスクワーク(テレワーク)による不調

 デスクワークは、「動かなすぎ」という身体への負担となります、肩こり、ストレス、腰痛、眼精疲労などが生じやすいのですが、実はテレワークによりそういった状況は悪化しています。医学的に3カ月以上続く痛みは「慢性痛」と定義されます。慢性痛は、身体的不調だけでなく、精神的不調を伴うことが少なくなく、従業員の幸福感を損なうだけでなく、企業にとってはヒトという経営資源を考える上で経営的な損失に繋がります。

対策:生き生き働き、ワクワク暮らすには、「予防」が大切です!

1次予防(健康づくり、作業環境管理、作業管理、労働衛生教育、運動指導)
2次予防(早期発見・早期対応、専門家による特定の介入を付加)
3次予防(リハビリ、復職支援、再発予防のための助言)

対策による企業側の意義:リスクの低減と成長機会の獲得

 繰り返しますが、肩こり腰痛は、労働生産性低下の主要因であり、業務上疾病の6割を占めます。

痛みは不活動を招き、不活動は痛みを増悪させ、不活動は、食生活にも影響し、生活習慣病に繋がるからですそして、痛みはストレスを高め、労働者関係に軋轢を生み、組織力を低下させます

健康で活力をもって長く働いてもらうこと(労働生産性を向上、少子高齢化による雇用リスクや離職率の低減

姿勢が綺麗で身体が丈夫なアクティブシニアになって人生を充実させること(人生の質を高める

企業が従業員の健康増進に積極的に関わることは、結果的に企業の成長機会の基盤となると信じています。

連携施設:リハビリ&トレーニング PHYSIO

 PHYSIOでは、働き盛りの世代を中心に、肩こり腰痛などの問診・身体評価・カウンセリング・施術・運動指導・生活指導などのパーソナルケアを行っています。積極的に取り組みたいという従業員様に、福利厚生としてPHYSIOでかかった費用の一部を会社負担するというご検討はいかがでしょうか?健康増進に自己投資しようという従業員は、企業にとっても重要な人材となっているはずです。従業員満足度向上や、労働生産性の向上などにお役立てください。

プロウェルの事業内容

1. 健康課題や労働生産性の見える化
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2.インボディ測定事業
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3.足裏測定、インソール普及促進事業
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4.肩こり腰痛・転倒予防
労働衛生教育と健康経営コンサル
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