合同会社 PROWELL

　当社は、理学療法士として慢性痛診療に携わってきた経験を活かし、地元企業の労働者の肩こり腰痛や転倒災害などの予防や改善に貢献したいと、Wellness（健康）のProfession（専門家）という立場を社名に致しました。従業員の肩こり腰痛や転倒災害の予防は、健康経営的な視点でも重要です。肩こり改善への対策が、従業員一人あたり月5.7万円の生産性向上をもたらしたとする研究結果もでています。肩こり腰痛や転倒災害の予防についてのご相談をお待ちしております。

従業員さんの健康保持増進に力を注ぐ企業は強い

働く社員さんの健康を守ることで、会社の生産性が向上

休業４日以上の労働災害の四分の一が転倒災害です。また業務上疾病としては急性腰痛（ぎっくり腰）が多く、ジワジワと痛み慢性化しているような非災害性腰痛は、労働生産性低下の要因１位でもあります。
転倒予防や腰痛予防には、業務環境に起因するものや、身体バランスの変化（動かなすぎ・動きすぎなど）によるもがあり、どちらも従業員さん自身の気づきを促しながら、社内の労働環境整備を合わせて実施することが重要です。

2045年まで、労働生産人口は１割減少を続ける

2005年を境に、出生数を志望者数が上回りました。内閣府の調査によると、2045年まで労働生産人口は１割減少を続けることがわかります。
つまり、若い人材確保は難しくなり、今後10年で従業員の平均年齢は10歳上昇することもあり得る状態です。

これまでは法令を遵守していれば、従業員さん個人に任せていればよかったかもしれませんが、これからは健康上の問題による長期離脱や労働生産性の低下や離職率の上昇による経営の圧迫が予測されます。

企業規模が小さくなるほど、健康が業績に与える影響は大きい

人手不足の深刻さなどもあり、従業員が健康を害した際の企業の業績への影響は、事業規模が小さいほど大きく、50名以下の47-71％の企業が業績に大きな影響があると答えています。

滋賀県における転倒災害

　定年延長などの効果で、滋賀県でも60才以上の常用労働者が急速に増加しています。若年者よりも中高年では転倒が骨折などに繋がるリスクが高く、１カ月以上の長期離脱を余儀なくされる被災者も増加傾向となります。早い時期からの身体バランスの変化や体力低下を予防する行動を促進する必要があります。

「予防」に勝るものなしです！

従業員さんの高齢化や腰痛予防、転倒予防、健康経営などは、1次予防（健康づくり、作業環境管理、作業管理、労働衛生教育、運動指導）、２次予防（早期発見・早期対応、専門家による特定の介入を付加）、３次予防（リハビリ、復職支援、再発予防のための助言）がありますが、積極的に１次予防から取組むことが推奨されます。