組織と個人のコンディション・パフォーマンス分析
数字だけでは、職場は変わりません。
ストレスチェックやエンゲージメントサーベイを実施しても、
「なぜ腰痛が増えているのか」
「なぜ転倒が発生しているのか」
「なぜパフォーマンスが低下しているのか」
までは分からないことが少なくありません。
職場のパフォーマンスは、個人の健康状態だけではなく、職場環境や組織の状態、働き方など、さまざまな要因が複雑に影響しています。
PROWELLでは、個人のコンディションと組織の状態を多面的に整理し、管理職が職場の現状を把握し、優先順位を判断するための情報として提供しています。
この調査は単独の健康施策ではなく、「職場身体リスク評価・定期確認支援」の判断材料の一つとして活用しています。
なぜアンケート調査を行うのか
職場改善では、現場を見ただけでは分からないことがあります。
例えば、
・慢性的な疲労感が強い部署
・肩こりや腰痛が集中している部署
・仕事への活力が低下している部署
・プレゼンティーズム（出勤しているが十分な能力を発揮できていない状態）が大きい部署
このような状態は、職場環境や業務内容と密接に関係しています。
アンケート調査によって職場の状態を見える化し、現場評価や作業分析と組み合わせることで、改善の優先順位を整理することができます。
本調査の位置づけ
本調査は、従業員一人ひとりの健康状態を評価したり、人事評価を行うことを目的としたものではありません。
職場全体や部署ごとの傾向を把握し、
・現状維持でよいのか
・注意して経過を見るべきか
・改善が必要なのか
を管理職が判断するための補助的な情報として活用します。
数値だけで結論を出すのではなく、現場環境や身体リスク評価とあわせて総合的に整理することを重視しています。
調査項目
以下の項目について評価・分析を行います。
| 調査項目 | 内容 |
|---|---|
| 生活習慣病リスク | 9項目 |
| 不定愁訴 | 肩こり・腰痛・眼精疲労 |
| メンタルヘルス | 4項目 |
| プレゼンティーズム | 労働パフォーマンスの低下 |
| 健康オフィス | 職場環境17項目 |
| 個人活性度 | 働く意欲・活力 |
| 組織活性度 | 組織の状態・エンゲージメント |
ご提供する分析レポート
調査結果を分かりやすく整理し、管理職が判断しやすいレポートとしてご提供します。
レポート内容
・全項目のグラフ化
・健康リスク上位項目の抽出
・部署別分析
・事業所全体との比較
・プレゼンティーズムによる労働損失額の推計
・改善優先順位の整理
・PowerPoint形式で作成したPDFレポート
必要に応じて、部署単位での比較や経年変化の分析も可能です。
プレゼンティーズムを「見える化」します
プレゼンティーズムとは、
出勤しているものの、本来の能力を十分に発揮できていない状態をいいます。
肩こりや腰痛、疲労感、睡眠不足などが原因となり、生産性が低下している状態です。
本調査では、プレゼンティーズムを経済的損失額として整理し、経営や管理の視点から職場の状態を把握できるよう支援します。
個人レポートについて
希望される企業様には、従業員個人向けの健康レポートを作成し、メールで配信することも可能です。
レポートでは、
・健康リスク
・生活習慣
・コンディション
・健康行動
などを分かりやすく整理し、自身の健康づくりへの気づきを促します。
企業の運用方針に応じて、個人レポートを作成しない運用にも対応しています。
定期調査で変化を確認
一度の調査だけでは、職場改善の成果は判断できません。
定期的に実施することで、
・改善活動の効果
・部署ごとの変化
・身体負担の推移
・次年度の重点課題
を継続的に確認できます。
これにより、改善活動を経験や感覚だけではなく、継続的なデータに基づいて検討できるようになります。
この調査だけでは職場は変わりません
アンケート調査は、あくまでも判断材料の一つです。
数値だけでは、改善すべき職場環境や作業条件は分かりません。
PROWELLでは、
・現場巡視
・身体リスク評価
・作業分析
・管理職との打ち合わせ
・改善提案
・定期確認
と組み合わせることで、管理職が説明責任を果たしやすく、改善の優先順位を判断できる情報として整理しています。
「職場身体リスク評価・定期確認支援」の一部として活用しています
本調査は単独サービスではなく、「職場身体リスク評価・定期確認支援」における判断材料の一つとして活用しています。
アンケート結果と現場評価を組み合わせることで、
「どの部署を優先すべきか」
「どのような対策が現実的か」
「改善が進んでいるか」
を継続的に確認し、管理職の判断を支援します。
本アンケート調査結果を用いて、職場ごとの身体負担に関する傾向を整理します。
これらの情報は、個人の健康状態を評価するものではなく、管理職が職場全体の状態を把握し、優先順位や対応の要否を検討するための判断材料として提供され、管理職の説明責任を支える資料にも活用いただけます。
あわせて、リスク度別に労働損失額を数値化することで、経営・管理の観点から検討しやすい形で情報を整理します。
個人向け健康調査レポートの例
過去に健康経営の調査として参加された企業経営者の声
株式会社J.みらいメディカル 代表取締役社長 串田ゆか様
当社は大阪府大阪市で保険調剤事業、一般医薬品・介護用品販売、在宅療養支援事業、管理栄養士提案型カフェ事業などを展開しており、従業員143名のうち43名の薬剤師が在籍しております。
当社の企業理念の一つに「医療人として生きる社員の満足」を掲げており「社員の心身の健康」こそが、お客様・患者様に満足いただけるサービスの提供につながり、社会への貢献が継続できるものと確信しています。
よって健康経営に取り組んでおり、2021年3月4日付で昨年に続き２年連続「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定されました。
これまでの健康経営の具体的な施策として、
・きららみらい星の子Cafeを拠点とした管理栄養士による健康食と情報の提供
・当社敷地内の受動喫煙防止実施と喫煙者に対する禁煙指導の継続
・感染症予防などの健康増進における各種補助や健康食品の費用補助
などの様々な取り組みを実施し社員の心身の健康維持・増進に日々努めてまいりました。
そこで今回、PROWELLさんが提供する「アンケート調査による健康経営の数値化」を導入し、弊社全体に占める健康課題が1.生活習慣リスク(運動)72% 2.不定愁訴リスク(肩こり腰痛)47% 3.不定愁訴リスク(足のむくみ・疲労感)39%と明確になったことで、こらからの健康経営で今後も継続すべきこと、新たに取り組むべきことが理解できました。
さらにプレゼンティーズムの数値化についても、当初想定してよりも多い1億８千万円近い損失額であることが判明し、10年後の弊社の発展のためにも戦略的に健康経営に取り組む必要性を感じました。
加えて良かったことは、各従業員一人一人に対する個別のアンケート調査結果を渡しな個々のメンタルヘルスを含めた健康課題に気づきを与えられました。
今回の調査結果を今後の健康経営にしっかりと活かし、効果判定にも利用していきたいと思います。
株式会社J.みらいメディカル様のホームページはこちら：
株式会社 材光工務店 代表取締役社長 伊藤 和真様
昨年、健康経営優良法人を取得し、健康経営に取り組んできたが、課題も成果も感覚的であり、戦略的に取り組むところまでには至っていませんでした。今回、健康課題とプレゼンティーズムの数値化が可能な仕組みがあると知り利用することにしました。
アンケートに答えるだけで、自身の健康状態を数値化していけるのは素晴らしい仕組みだと思います。法人全体だけでなく、各部門別にも健康課題とプレゼンティーズムを数値化でき、各部門で多少の違いはあれど、1位：運動不足74％ ２位：肩こり腰痛49％ ３位：太り過ぎ43％という結果と、１億円近いプレゼンティーズムが数値化されました。
30~40代を超えると起こるアルアル病であるが、10年後の高齢化を見据えて経営リスクを明確にできた点は良かったです。また社員が会社の仕事にネガティブな感情をもっていないというのは、経営者としてありがたい結果だった。人間関係での悩みも少なくありがたい。女性と男性の比率は1：5くらい。やはり女性の方が神経過敏になる傾向が強いようだ。この辺りのジェンダー差を両者が認識し理解することで、よりよい職場に繋がるだろう。
弊社でもまだまだ健康に関しては優先順位の低い位置づけにありますが、しかし年々社員が高齢化しており、仕事に対する集中力や、気力体力の低下など、否めない部分があります。社員の健康増進に、会社の費用を投資することが有益である、そのヒントを少しいただけたように思います。
健康推進に関して、「個人が各自でなんとかする」という段階から「会社で指導し管理する」という段階へ移行するには、経営部門の意識が変わる必要があります。健康診断などは労働安全衛生法による実施が企業に義務付けられているためスムースに運営できているが、将来の見えない経営リスクを数値化し、経営部門の意識を変えるきっかけとして、今回の結果をじっくりと利用したいと思います。
さい。
