はじめに

高年齢労働者の増加に伴い、企業における安全衛生対策は大きな転換点を迎えています。

これまでの職場の健康づくりは、生活習慣病予防、メンタルヘルス、健康診断後の保健指導などが中心でした。しかし近年は、それだけでは十分とはいえなくなっています。

特に重要になっているのが、加齢に伴う身体機能の低下、筋力低下、認知機能の変化、フレイル、ロコモティブシンドローム、そして転倒や腰痛などの行動災害への対応です。

厚生労働省の「事業場における労働者の健康保持増進の在り方に関する検討会 報告書案」では、事業場における健康保持増進対策について、方針の表明から計画の策定、実施、評価までを含む継続的・計画的な取組として整理されています。

これは、企業の転倒災害防止や腰痛予防においても、単発の注意喚起や体操指導だけで終わらせるのではなく、現場の課題を把握し、身体機能を確認し、具体的な行動変容と職場改善につなげることが求められていることを意味します。

高年齢労働者対策で重要になる「身体機能の見える化」

転倒や腰痛は、単に「不注意」で発生するものではありません。

もちろん、ながら歩き、急ぎ行動、ポケットハンド、不安定な姿勢での作業など、行動面の要因は重要です。しかし、その背景には、足関節の柔軟性低下、下肢筋力の低下、バランス能力の低下、視覚や注意機能の変化、反応時間の遅れなど、身体機能や認知機能の変化が関係していることがあります。

厚労省資料でも、筋力や認知機能等の低下に伴う転倒等の労働災害を防止するためには、体力の状況を客観的に把握し、自ら身体機能の維持向上に取り組めるようにすることが重要とされています。その具体例として、転倒等のリスクを確認する身体機能セルフチェック、フレイルチェック、ロコモ度テストが示されています。

ここで大切なのは、身体機能チェックを「できる・できない」で評価するだけでは不十分だということです。

企業の安全衛生対策として活用するためには、次のような視点が必要です。

・どの作業場面で転倒や腰痛が起こりやすいのか
・どの年齢層、どの職種、どの勤務形態でリスクが高いのか
・身体機能の低下が、実際の作業動作にどう影響しているのか
・教育、運動、作業環境改善のどれを優先すべきか
・個人の努力だけに頼らず、職場として何を整えるべきか

つまり、身体機能評価は「個人の弱点探し」ではなく、職場全体の安全衛生管理に活かすための判断材料です。

転倒災害防止は「教育」だけでは完結しない

転倒災害防止研修では、滑りやすい床、段差、整理整頓、靴底の確認、ながら歩きの防止などがよく取り上げられます。これらは非常に重要です。

しかし、研修を一度実施しただけで、現場の行動が定着するとは限りません。

転倒災害を減らすためには、次の3つを組み合わせる必要があります。

1つ目は、知識の共有です。
なぜ転倒が起こるのか、どのような場面で危険が高まるのか、加齢によって身体機能がどのように変化するのかを理解することです。

2つ目は、身体機能の確認です。
片脚立位、足関節の柔軟性、下肢筋力、歩行、バランス、注意配分など、現場のリスクと関連しやすい機能を確認することで、労働者自身が自分の状態に気づきやすくなります。

3つ目は、職場環境と作業方法の見直しです。
床面、動線、照明、段差、作業姿勢、荷物の持ち方、急がせる工程、休憩の取り方など、個人の注意だけでは解決できない要因を整理する必要があります。

この3つを組み合わせることで、転倒災害防止は「気をつけましょう」という精神論から、「どこにリスクがあり、何を変えるべきか」という具体的な改善活動に変わります。

腰痛予防も「作業」と「身体」の両面から考える

腰痛予防についても同様です。

重量物の取り扱い、中腰姿勢、前屈、ひねり、長時間同一姿勢、不意な動作などは、腰部負担を高める代表的な作業要因です。一方で、股関節や足関節の可動性低下、体幹・下肢筋力の低下、疲労、睡眠不足、既往歴、不安やストレスなども、腰痛リスクに関係します。

そのため、腰痛対策では作業環境だけを見るのではなく、労働者の身体機能や作業動作も含めて評価する必要があります。

例えば、同じ重量物を持ち上げる作業でも、股関節を使ってしゃがめる人と、腰だけを曲げて作業する人では、腰部への負担が異なります。また、足関節や股関節が硬い場合、低い位置の物を扱う際に腰部への負担が増えやすくなります。

企業における腰痛予防では、次のような整理が有効です。

・腰部に負担をかける作業動作は何か
・作業台の高さや作業スペースは適切か
・床面や足元環境は安定しているか
・労働者の柔軟性、筋力、バランス能力に課題はないか
・作業を急がせる工程や人員配置の問題はないか
・痛みが出た労働者が早期に相談できる仕組みはあるか

腰痛予防も、個人のストレッチや筋トレだけで完結するものではありません。作業設計、環境改善、教育、身体機能の維持向上を組み合わせることが重要です。

企業に必要なのは「年間を通じた仕組み化」

厚労省資料では、健康保持増進対策を継続的かつ計画的に進めるための一連の取組として位置づけています。方針の表明、計画の策定、実施、評価まで含めて整理されている点が重要です。

これは、転倒災害防止や腰痛予防においても同じです。

単発研修だけでは、その場の理解は得られても、現場の行動変容や災害件数の低減につながりにくいことがあります。必要なのは、年間を通じた仕組み化です。

例えば、次のような流れが考えられます。

まず、現状把握を行います。年齢構成、職種、作業内容、転倒・腰痛の発生状況、ヒヤリハット、休業状況、健診有所見などを確認します。

次に、身体機能チェックや作業動作の確認を行います。片脚立位、足関節の柔軟性、下肢筋力、歩行、しゃがみ動作、持ち上げ動作などを確認することで、現場のリスクと身体機能の関係を整理します。

そのうえで、教育を実施します。転倒や腰痛が起こるメカニズム、加齢による身体機能の変化、現場で注意すべき行動、セルフケア、作業姿勢などを伝えます。

さらに、職場改善につなげます。床面、動線、段差、照明、作業台の高さ、重量物の配置、作業手順、休憩の取り方などを見直します。

最後に、評価を行います。参加率、理解度、行動変容、身体機能の変化、ヒヤリハット、災害件数などを確認し、次年度の取組に反映します。

このように、現状把握、評価、教育、改善、再評価を組み合わせることで、転倒災害防止や腰痛予防は「イベント」ではなく「安全衛生管理の仕組み」になります。

外部専門家を活用する意義

企業内には、産業医、衛生管理者、保健師、人事労務担当者、安全衛生担当者など、健康保持増進を支える重要なスタッフがいます。

一方で、身体機能評価、作業動作評価、運動指導、転倒・腰痛リスクの整理には、専門的な視点が必要になることがあります。

厚労省資料でも、事業場内のスタッフに加えて、健康保持増進に関する専門的な知識を有する事業場外資源を活用することが示されています。また、外部資源を活用する場合には、サービス実施体制や情報管理体制が整備されているかを事前に確認する必要があるとされています。

外部専門家を活用するメリットは、単に研修を依頼できることだけではありません。

現場の動作を客観的に確認できること、身体機能と作業リスクを結びつけて整理できること、管理職や安全衛生担当者が判断しやすい形に情報をまとめられること、継続的な評価と改善につなげられることにあります。

特に高年齢労働者対策では、「年齢が高いから危ない」という一律の見方ではなく、「どの機能が、どの作業場面で、どのようなリスクにつながるのか」を丁寧に整理する必要があります。

この視点があることで、労働者本人を責めるのではなく、本人の身体機能、作業方法、職場環境を総合的に見直すことができます。

PROWELLが支援できること

PROWELLでは、企業における転倒災害防止、腰痛予防、高年齢労働者対策について、理学療法士の専門性を活かした支援を行っています。

主な支援内容は以下の通りです。

・転倒災害防止研修
・腰痛予防研修
・高年齢労働者向け身体機能チェック
・片脚立位、足関節柔軟性、下肢筋力、バランス機能などの簡易評価
・作業動作の確認とリスク整理
・管理職、安全衛生担当者向けの判断支援
・職場環境や作業方法の改善提案
・年間プログラムとしての継続支援

PROWELLが重視しているのは、単に「体操を教えること」ではありません。

現場の実態を確認し、作業内容と身体機能の関係を整理し、企業が次に何をすべきかを判断しやすくすることです。

転倒や腰痛は、労働者本人の注意だけで防ぐものではありません。作業環境、作業方法、身体機能、教育、管理体制が重なって発生します。

だからこそ、企業には「注意喚起」だけでなく、「評価に基づいた具体的な対策」が必要です。

まとめ

高年齢労働者が健康に働き続けるためには、生活習慣病予防だけでなく、身体機能の維持向上、フレイルやロコモへの対応、転倒・腰痛などの労働災害予防が重要です。

厚労省の検討会資料でも、身体機能セルフチェック、フレイルチェック、ロコモ度テストなどを通じて、体力の状況を客観的に把握し、身体機能の維持向上に取り組めるようにすることが示されています。

これからの企業に求められるのは、単発の研修ではなく、現状把握、身体機能評価、健康教育、職場改善、評価を組み合わせた継続的な取組です。

PROWELLでは、理学療法士の専門性を活かし、企業の転倒災害防止、腰痛予防、高年齢労働者対策を支援しています。

「転倒災害を減らしたい」
「高年齢労働者の安全対策を進めたい」
「腰痛予防を現場に合った形で実施したい」
「健康経営や安全衛生の取組を具体化したい」

このような課題がある企業様は、ぜひ一度ご相談ください。

参考資料

厚生労働省「事業場における労働者の健康保持増進の在り方に関する検討会 報告書案」令和8年7月3日 第3回検討会資料